今、金を買うべき

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金価格は1999年の大底から、年率8.5%のペースで20年以上、上昇基調が続いています。
気候変動リスクを含め、世界経済の不確実性が高い時代に、
金の需要はますます高まっていくことが予想されます。

では「今、金を買うべき理由」とは
一体何なのでしょうか?

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    理由
    1

    マネーの膨張が続けば、
    金の価値は上がる可能性が高い

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    理由
    2

    インフレ時代に突入なら
    金は本領発揮

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    理由
    3

    金は下落しにくい
    需給構造

それぞれの理由について、みてみましょう。

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1

理由

マネーの膨張が続けば、
金の価値は上がる可能性が高い

金価格と米マネーサプライの推移

金価格

米マネーサプライ(M2)

出所:セントルイス連銀

※1971年12月=1として各年12月のアメリカマネーサプライと年末ドル建て金価格を指数化。21年は5月現在

2008年のリーマン・ショック以降、世界の主要中央銀行は数々の危機を紙幣の大量印刷、つまりマネーのバラマキ政策(これを量的金融緩和政策という)でしのいできました。その結果、世の中に出回るマネーの総量(マネーサプライまたはマネーストックと言う)は大幅に増え、コロナ・ショックを経て米国では更に異常なレベルまで増えています。それに呼応するように、金価格も急騰してきました。

マネーサプライの増加は、モノに対してマネーの価値が相対的に下がることを意味します。これは将来のインフレ要因となり、インフレ懸念が高まると金が選好されやすくなります。金・ドル本位制(金1オンス=35ドルの固定相場)が崩壊した1971年以降の50年間を見ると、ドル建て金価格は1981年から20年間は下げ傾向でしたが、米マネーサプライの増加ペースを概ね上回る価格推移が続いています。

ここで注目したいのは、米マネーサプライは危機とは無関係に毎年増加してきたという事実です。資本主義経済の宿命として、経済成長を生み出すためにマネーサプライの増加が必要なのであれば、長期的な傾向として「マネーサプライは増え続け、金価格も上昇する」というパターンは今後も続くと予想されます。

ちなみに、金の総量(これまでに人類が掘り出した量、地上在庫という)も増えてはいますが、直近20年の変化(2000年末と2020年末の比較)を見ると、金の総量は約1.4倍、一方の米マネーサプライは約3.9倍に増加しています。有限の資産「金」と無限供給が可能な「マネー」の希少価値の差は歴然です。米国地質調査所(USGS)の最新調査では、経済的に採掘可能な金の量は世界であと53,000トンしかなく、新たな鉱脈が発見されず、現在のペースで生産(2020年は3,200トン)が続くと、あと16年で掘りつくされる計算になります。

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2

理由

インフレ時代に突入なら
金は本領発揮

金価格と米消費者物価コア指数の推移

金価格

米消費者物価
コア指数

単位:金価格はドル、米消費者物価コア指数はポイント

出所:セントルイス連銀、米労働省

※年末ベース、21年は6月時点

「金はインフレに強い」と世界中に印象付けたのは、1970年代における2度のオイルショック時に強烈なインフレと共に金価格も急騰したことが背景にあります。旧ソ連によるアフガン侵攻の有事とも重なって、1980年1月には一時1トロイオンス=850ドルと、1年で4倍弱の上昇、国内金価格も1g=6,495円(当時は消費税なし)と、当時の記録的な高値が出現しました。

その後の20年間は急騰の反動と特殊要因(中央銀行が大量の金を売却)により、インフレ率の低下とともに金価格も低迷しました。しかし長期でみた場合は、インフレ指標(米消費者物価コア指数)を遥かに上回るペースで金価格の上昇が続いており、インフレヘッジ機能は十分発揮されています。

現在、米国の消費者物価指数(2021年6月の前年同月比)が数十年ぶりの高い伸びを示したことで話題になっています。米FRB(米連邦準備制度理事会=中央銀行に相当する機関)の関係者は一様に「一過性の動き」と発言していますが、米FRBのインフレ目標2%を大幅に上回る状況が続くようだと、金市場はインフレ警戒モードに突入する可能性があります

米インフレ率の長期推移

1971年

1979年

1987年

1996年

2004年

2012年

2021年

単位:%

出所:米労働省

※米消費者物価コア指数の前年同月比、21年は6月時点

インフレの定義は「持続的な物価上昇」です。逆の見方をすると、「おカネの価値低下」です。インフレの発生要因は様々でも、最後は「おカネの価値低下」に帰結します。理由①とも関係しますが、マネーサプライの増加自体が潜在的なインフレ要因となり、インフレ懸念が台頭してくると金価格が敏感に反応してくるというイメージです。

もちろん、金価格の変動要因は多岐にわたり、数年タームでみた場合には金融市場(株式・債券・為替)が注目するテーマに翻弄される場面もあります。だからこそ、一時的な下落局面にあわてることなく、長期的な視点で取り組むことが重要なのです。

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3

理由

金は下落しにくい
需給構造

過去の金市場の歴史において大きなインパクトを与えた出来事は、以下の通りです。

1999.09
金売却制限協定(ワシントン協定)

欧州中央銀行と欧州14か国の中央銀行は、「金は引き続き重要な準備資産と認識する」として、金の売却制限(年間400トンまで、期限は5年)に合意しました。これをきっかけに、1980年からの20年に及ぶ長期下落トレンドが終了し、上昇トレンドに転換しました。

2003.03
金価格連動型上場投資信託(金ETF)の誕生

機関投資家の投資ニーズに応える形で金地金を証券化し、証券取引所で株式と同じように売買できる金融商品として誕生したのが金ETFです。2003年3月に豪州で誕生し、その後は世界中の証券取引所に上場され、大口の資金が流れ込んでいます。

金ETFは現物の保管を裏付けに発行されるため、購入は需要の増加、売却は供給の増加となります。金ETFの残高は誕生以来増え続け(2013年~2015年は一時減少)、2021年6月末時点での全世界の残高は過去最高レベルの約3,624トンに達しています。

世界の金ETF残高とドル建て金価格の推移

左軸はトン、右軸はドル

出所:WGC(年末ベース)

※21年は6月時点

2010
中央銀行が22年ぶりに買い越し転換

1980年の高値から1999年の大底まで、金相場の長期低迷の主な要因となっていた中央銀行の売却は、1999年9月のワシントン協定により徐々に減り、2010年にはついに22年ぶりの買い越しへ転換しました。

その背景には、リーマン・ショック後のドル不安の台頭があり、ドル偏重の外貨準備の多様化を目指すため、中国・ロシア・インドを中心に新興国中央銀行の金購入が膨らみました。年間500トン前後の売り越しから、逆に500トン前後の買い越しに転じ、そのギャップは約1,000トンに達し、金の需給構造が大きく変化しています。

中央銀行の金(差引)購入量の推移

単位:トン

出所:WGC

以上のことから、生産量が大幅に増える、米FRBが利上げに転じる等が無い限り、金の需給はタイトな状況が続くと予想され、金価格も「下がりにくい」状況が続くと見込まれます。

資産の20%は、年率8.5%で
上昇中の金で保有する

インフレによる現金価値の目減りが大問題

新型コロナワクチンの接種が広がるにつれて、欧米では景気回復期待による需要の急増と供給不足が重なり、インフレ傾向が顕著になる中、我が国への波及も心配されるところです。インフレは我々にとって大きな脅威です。なぜなら、放っておけば、現金の価値が目減りするからです。

数年前に「老後2,000万円問題」が大きな話題となりましたが、インフレが進んだ場合、2,000万円では足りない恐れがあります。年率2%のインフレなら、2,000万円の価値は10年後に1,641万円、15年後に1,486万円、20年後には1,346万円まで目減りする計算になります。そのリスクに備え、2,000万円との差額を埋めることが必要となります。

年率2%のインフレによる現金価値の目減り

単位:万円

年率8.5%で上昇中の金でインフレリスクをカバー

国内金価格は1999年の1,000円/g割れから、2020年の7,000円/g超えまで、実に7倍強の上昇を演じてきました。1999年の大底を起点として、各年の安値を概ねサポートする上昇カーブを逆算すると、年率8.5%程度となっています。

今後もこのペースで上昇が続くと仮定すると、資産の20%を金に換えておけば、資産全体に対して年率1.7%(8.5%×20%)のインフレをカバーできる計算になります。

日銀を含め、米欧中銀のインフレ目標は概ね2%に設定されているため、20%の金保有は、2%に近いレベルのインフレ対策になることが期待できます。

国内金価格は長期上昇トレンド継続中

単位:円/g

出所:ロイター

※2021年は9月時点

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以上のことから、魅力的な投資対象として金の需要は今後も高まっていくと予想されます。

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【金取引について】

・金取引は、取引対象となる金地金価格の変動により元本欠損のおそれがあります。

・金取引は、購入価格と売却価格の差(スプレッド)があります。